地震の耐震対策

地震の耐震対策には、住宅をリフォームや改修工事をして強度を補強したり、家具を金具や金物や突っ張り棒などのグッズを使用して補助する方法があります。

リフォームで耐震対策をする場合に、まず注意しなければならないのは、リフォーム業者の選定です。

詐欺まがいの耐震リフォームをする悪質な業者も存在します。

地震の恐怖や不安をあおり高額な耐震リフォームをすすめ契約を急がせるリフォーム業者には注意したほうがよいでしょう。

木造住宅のリフォームによる耐震対策のポイントは、柱を接合する金具・金物の取り付け、基礎の補強、壁の補強の3項目です。

耐震補強に掛かる費用や料金は、建物の大きさや構造や立地など状況により変わるので一概にはいえません。

信頼できる耐震リフォームをする業者は、「耐震診断」「設計」「見積」「契約」という流れで話を進めるはずです。

いきなり訪問してきて耐震診断もせず、工事費用を提示して今なら値引きをするから契約して欲しいなどという場合は悪質業者の可能性が高いので注意が必要です。

地震の際に、タンスやラックなどの家具や小物、家電、液晶テレビ、コンピュータなどの転倒防止のための耐震対策グッズが出ています。

タンスやラックは、耐震のつっぱり構造で天井に固定できます。

つっぱりでないタンスなどの家具には突っ張り棒を間に入れて天井に固定します。

突っ張り棒が間に入らない時は、ストッパー型の耐震グッズが使えます。

パソコンやテレビの転倒防止には、ゲルやジェルの耐震用接着マットが簡単で手軽に耐震対策できるでしょう。

地震の耐震対策とは、家屋や建築物や構造物が地震によって破壊や損傷しないようにすることです。

地震に対する制震や免震と区別して、構造本体の強度を上げることで破壊や損傷を防ぐことをいいます。

木造住宅における耐震診断は、簡易診断により耐震性能を判断し診断内容によって、1次診断、2次診断、3次診断を行います。

一次診断では、柱や壁の量による建物の強度を基準に判定し、二次診断では、柱と壁の強度と粘り強さを算出する一次診断より精密な評価をします。

三次診断では、柱や壁に加えて梁の強度も加えて、横方向のゆれに対する建物の耐力を求める保有水平耐力を算出する診断です。

耐震診断の簡易診断は、各自治体や建築会社のサイトで、｢我が家の耐震診断｣や｢耐震診断ソフト｣という形で耐震診断の項目や評価基準が無料で公開されています。

簡易診断で不安があれば各市町村や各種団体の窓口へ1次診断以降を相談されるとよいでしょう。

自治体によっては、一定の基準を満たした場合、耐震診断を無料で行ってくれるところもあるようです。

また、耐震診断を元に、耐震工事を行った場合に助成金や補助金が出たり、税金が減税される事もあるようです。

耐震工事を行う際には、内容により費用は異なりますが専門の建築士や耐震診断士を紹介してもらい耐震診断を受けるようにしましょう。

また、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）では、無料耐震診断を行なっています。

木耐協での耐震診断方法は、「屋外調査」「外周の調査」「基礎の調査」「屋内調査」「屋根裏調査」「床下調査」などの項目を行なった後、診断評価を行い診断書を発行してくれます。